米国株式セクター戦略 (ラップ専用・三井住友DS・米国株式セクター戦略ファンド)

セクターアプローチで
S&P500*を上回るリターンを追求

米国株式のセクター別指数の値動きに連動する複数のETFに投資し、
中長期的にS&P500インデックス(配当込み、円換算ベース)を上回る投資成果を目指します。

定量分析に基づきセクター別スコアを算出し、セクターを選定して、各ETFへの投資配分比率を決定します。

* S&P500はS&P500インデックス(配当込み、円換算ベース)
「GICS(世界産業分類基準)」で
分類された11セクター
「GICS(世界産業分類基準)」で分類された11セクターのグラフ

景気循環や金利の変動など、さまざまな要因によって各セクター(業種)は好調、不調を繰り返します。一般的に景気拡大局面では、情報技術やコミュニケーション・サービスなどの景気敏感セクターが、景気減速局面では公益事業やヘルスケアなどのディフェンシブセクターが優位な傾向となります。市場状況によって、優位なセクターが変動するため、リターンを獲得するにはセクターの選定が重要になってきます。

各セクターの順位は、⼤きく
変動しており、セクターの選定が重要

年間リターン上位5セクター(米ドルベース)
年間リターン上位5セクター(米ドルベース)のグラフ
各セクターの年間リターン(%)
2014年 各セクターの年間リターン(%)のグラフ

2014年

低金利環境下やウクライナ危機、エボラ出血熱などの地政学的リスクを背景に公益事業などのディフェンシブセクターが上位となりました。一方で、シェールガスやオイルの生産が拡大する中、主要産油国で原油の減産が見送られたことに加え、世界景気の減速によりエネルギー需要が伸び悩んだことにより、エネルギーセクターは下落しました。

2024年 各セクターの年間リターン(%)のグラフ

2024年

ハイテク企業群の好調がけん引し、それらが属するコミュニケーション・サービスや情報技術セクターなどが上位となりました。一方で、ディフェンシブセクターに加え、不動産など一部の景気敏感セクターも下位にとどまりました。

データは、2014年~2024年。
S&P500のセクター別騰落率は、いずれも配当込み、米ドルベース。GICS(世界産業分類基準)のセクター分類。S&P500はS&P500インデックス、配当込み、米ドルベース。 (出所)Bloomberg、三井住友DSアセットマネジメントのデータを基にSBI証券作成 上記は過去の実績であり、当戦略の将来の運⽤成果および市場環境の変動等を⽰唆あるいは保証するものではありません。

緻密なデータ分析に加え、
経験豊かな運用チームが幅広い項目をフォローし、投資判断を行います。

独自の定量モデルでリターン獲得が期待されるセクターを選定
定性判断を加味してセクターおよびウエイトを決定

定量判断

企業業績、株価変動、バリュエーション、
投資家センチメントの動向等の指標をもとにスコアリングし、
魅力度の高いセクターを選定

スコアリングイメージ
スコアリングイメージ
11セクターのうち
スコア上位4セクターを選定
定性判断

定量やファンダメンタルズで捉えられない変動を考慮し、
セクターおよびウエイトを決定

定性判断により選定するセクターが2~6セクター程度となる場合があります。 セクター別スコアの算出とセクターの選定および投資配分の調整は、
原則として毎月行いますが、市場急変時等には、臨時で変更する場合があります。
資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。 上記の運用は、2025年11月26日現在のものであり、今後変更される場合があります。

当戦略(バックテスト)の
パフォーマンス推移

当戦略とS&P500の推移
当戦略とS&P500の推移のグラフ
資産配分の推移
資産配分の推移のグラフ
データは、2005年3月末〜2025年9月末、月次。 当戦略(バックテスト)のパフォーマンスは投資一任手数料、当戦略の信託報酬および投資対象ETFの経費率、売買コスト控除後。S&P500はS&P500インデックス(配当込み、円換算ベース)。当戦略のベンチマークはS&P500インデックス(配当込み、円換算ベース)です。 (出所)Bloomberg、三井住友DSアセットマネジメントのデータを基にSBI証券作成 上記は三井住友DSアセットマネジメントが行ったバックテストの結果であり、当戦略の運用実績ではありません。また、当戦略の将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。バックテストは一定の前提条件に基づくものであり、実際の運用においては市場動向等の諸条件が異なることによりパフォーマンス等は大きく異なります。 実際の運⽤では定性判断による投資配分の調整を⾏いますが、本バックテストの投資配分は、定量判断のみに基づくものです。

指数の著作権など

  • S&P500インデックスは、S&P Dow Jones Indices LLCまたはその関連会社(以下「SPDJI」といいます。)の商品であり、これを利用するライセンスが三井住友DSアセットマネジメントに付与されています。Standard & Poor’s®およびS&P®は、Standard &Poor’s Financial Services LLC(以下「S&P」といいます。)の登録商標で、Dow Jones®は、Dow Jones TrademarkHoldings LLC(以下「Dow Jones」といいます。)の登録商標です。これらの商標を利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスが三井住友DSアセットマネジメントにそれぞれ付与されています。当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&P、それらの各関連会社によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではなく、これらのいずれの関係者も、かかる 商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、S&P500インデックスのいかなる過誤、遺漏、または中断に対しても一切責任を負いません。

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