キオクシア・太陽誘電etc・・大幅増益期待8銘柄、意外な半導体関連も？

キオクシア・太陽誘電etc・・大幅増益期待8銘柄、意外な半導体関連も？

日経平均株価は5/13（水）に過去最高値（終値ベース）となる63,272円まで上昇しましたが、その後は調整気味の展開で、5/20（水）には終値が6万円を割り込みました。イラン情勢の膠着による原油価格の高止まり、インフレ懸念の継続、日米欧での長期金利上昇などが逆風となりました。しかし、エヌビディアの決算発表後は、AI市場の成長を再評価する形で、日経平均株価も再び上昇基調です。

こうした中、4月下旬以降、東京株式市場では3月決算企業を中心に決算発表が実施されてきました。5/20（水）に大手損保を含む13社が「本決算」を発表し、実質的に決算発表シーズンは終了しました。日経平均株価の予想1株利益（EPS）は4/20（月）2,844円から5/21（木）3,469円まで上昇しており、決算発表は総じて好調であったことを示しています。

決算発表が総じて好調であったということは、決算発表シーズン中は毎営業日、好決算という材料が市場に供給され続けたことを意味しています。したがって、決算発表シーズンの終了とともに、株式市場に好材料が少なくなりやすくなります。とはいえ、日経平均株価が続落となった5/13（水）～5/20（水）にも、日経平均採用銘柄225銘柄のうち半分弱程度の銘柄で株価は上昇しています。特に好業績銘柄の堅調が目立つようです。逆に、市場の期待を下回る会社計画を提示したフジクラ（5803）が急落するなど、業績による選別は非常に厳しくなっています。

今回の「日本株投資戦略」では、決算発表後の東京株式市場でけん引役になるような銘柄を抽出すべく、5/15（金）までに決算発表を終えた銘柄を対象に、好業績銘柄を抽出すべく、以下の条件でスクリーニングを行ってみました。

（1）東証プライム市場に上場

（2）時価総額1千億円以上

（3）3月決算銘柄

（4）決算発表が5/7（木）～5/15（金）に終了

（5）2026年3月期第4四半期（2026年1月～3月）純利益が前年同期比で黒字転換、または20%以上の増益

（6）2026年3月期純利益が事前の市場予想（Bloombergコンセンサス）を上回り、前期比で10%以上の増益

（7）2027年3月期の市場予想純利益が4/22（水）から5/20（水）の間に増加

（8）2027年3月期および2028年3月期の市場予想純利益が10%以上の増益

（9）取引所または日証金、当社による信用規制・注意喚起銘柄を除く

掲載銘柄は上記条件をすべて満たしています。掲載の順番は、2028年3月期の市場予想純利益が2026年3月期実績に対して増益率が大きい順となっています。

【銘柄一覧】キオクシア・太陽誘電etc・・大幅増益期待8銘柄、意外な半導体関連も？

• 会社公表データ、Bloombergデータ等をもとにSBI証券が作成。
  今期は2027年3月期、来期は2028年3月期です。
  

一部掲載銘柄を解説！

■キオクシアホールディングス（285A）　～NAND型フラッシュメモリーへの需要急拡大＆価格高騰で2027年3月期も大幅増益期待

◎2018年に東芝グループから独立。サンディスクグループとの合弁を合わせれば世界トップ級

NAND型フラッシュメモリーの製造大手企業です。フラッシュメモリーは大容量のデジタルデータを記録・保持できる半導体メモリーで、電源を切ってもデータが消失しない「不揮発性」が特徴です。設立母体である東芝が1987年に「NAND型フラッシュメモリー」を発明し、次第に用途を拡大し、デジタル社会を支える基盤材料として日々重要性が高まっています。2018年に東芝グループから独立し、2019年に現社名に変更し、2024年に東証プライム市場に上場しました。

フラッシュメモリー自体に加え、同メモリーを用いた次世代記憶装置であるSSD※、メモリーカード等が製品です。「NAND型フラッシュメモリー」の市場シェアは同社単独では、サムスン電子、SKハイニックスに次ぐ第3位グループとみられます。しかし、米サンディスクグループとの製造合弁企業があり、それを合わせると2025年3月期の市場シェアは29%と世界トップ級（同社「統合報告書」）となっています。

※SSD（Solid State Drive）は、パソコンやスマホ、データセンターなどで使われる「データを保存する装置」で、NAND型フラッシュメモリー、コントローラー、DRAMで構成されます。

製造合弁先であるサンディスクグループのほか、アップルグループ、デルグループ等が大口取引先になっています。

◎独立以来の最高業績に

半導体メモリー事業は需給や価格の変動を背景に、損益の浮き沈みが相当大きいのが特徴です。コロナ期のPC・スマートフォン販売の好調が剥落し、同社は、2023年3月期と2024年3月期は合計で3,500億円を超える営業赤字を計上しました。しかし2025年3月期に入り、生成AIの発展を背景としたメモリー需要の回復とともに、特にデータセンター、エンタープライズ向けSSDの売上が拡大し、同年度の営業利益は4,517億円と、2018年の「独立」以来の最高業績となりました。

2026年3月期は、NAND型フラッシュメモリーの価格でみると後半にかけて価格上昇力が強まる展開になっています。営業利益は第1四半期（2025年4～6月期）は448億円（前年同期比64.3%減）、第2四半期（同7～9月期）は859億円（同48.3%減）でしたが、第3四半期（同10～12月期）は1,427億円（同16.3%増）と増益に転じました。

2026年3月期第4四半期（2026年1～3月期）営業利益は5,967億円（前年同期は371億円）とさらに拡大しました。結局2026年3月期（通期）は売上収益2兆3,376億円（前期比37.0%増）、営業利益8,703億円（同92.7%増）の最高業績となりました。

2027年3月期について、会社側は通期のガイダンスを公表せず、第1四半期（2026年4～6月期）のみ公表しています。同四半期は売上収益1兆7,500億円（前期比74.5%増）、営業利益1兆2,980億円（同117.5%増）の予想です。市場予想（Bloombergコンセンサス）営業利益は2027年3月期5兆7,288億円（前期比約6.5倍）、2028年3月期7兆2,472億円（同26.5%増）です。ご参考までにメモリーメーカーであるサムスン電子（韓国）の今期市場予想営業利益は前期比7.6倍、SKハイニックス（韓国）は5.1倍、マイクロンテクノロジー（米国）は8.0倍と例外なく急拡大の予想です。

米国時間5/20（水）に行われたエヌビディアの決算発表では2026年5～7月期の売上高が前年同期比95%増える計画です。エヌビディアのGPUがスムーズに動くためには、多くのDRAM（HBM）やNAND型フラッシュメモリーが必要です。キオクシアにとり、サムスン電子が強いライバルですが、同社はHBM（広帯域メモリー）でSKハイニックスを追撃する必要があり、NAND型フラッシュメモリーに手が回りにくいとみられます。NAND型フラッシュメモリーの需給ひっ迫と価格の高止まりは続きそうで、当面は好業績の継続が期待できそうです。

株価は5/21（木）に一時59,420円の最高値まで上昇し、終値は55,340円。2027年3月期の市場予想（Bloombergコンセンサス）1株利益7,280円に対する予想PERは7.6倍にとどまります。メモリーメーカーであるサムスン電子の予想PERは6.8倍、SKハイニックスは6.6倍（5/21終値・今期市場予想1株利益ベース）であり、それらと大差はないと言えます。同社を含むメモリーメーカーの利益水準底上げが明確になれば、予想PERの上昇も期待できそうです。

■太陽誘電（6976）～AIサーバー向け市場の拡大に期待

◎積層セラミックコンデンサを中心とする電子部品メーカー

売上高（2026年3月期）の70.9%は、電気を一時的に蓄えノイズ除去に使用される「コンデンサ」です。電気を磁気エネルギーに変えて蓄える「インダクタ」も売上高（同）の18.1%を占めています。同社製品は自動車（2026年1～3月期・販売先別構成比30%）、情報インフラ・産業機器（26%）、通信機器（20%）、情報機器（17%）民生機器（7%）など幅広い分野で採用されており、情報インフラにはサーバーも含まれます。地域別売上構成比は中国29.5%、香港14.2%、台湾11.5%、欧州7.8%、北米7.6%、日本5.8%で、海外比率94%に達するグローバル企業です（2026年3月期）。

主力製品は積層セラミックコンデンサ（MLCC）です。絶縁層と電極層を交互に積層する構造で、大容量かつ小型化が可能です。スマートフォン、電気自動車、AIサーバーなどに不可欠です。世界シェア（2021年度・出荷金額・経産省調べ）は村田製作所39%、韓国SEMCO19%に次ぎ、同社は第3位です。ハイエンドスマートフォン1台に約1,300～1,700個、EV1台に約10,000～15,000個、AIサーバーには10,000～20,000個搭載されるとされ、AI普及が市場拡大を後押ししそうです。

◎AIサーバー向けに主力コンデンサの旺盛な需要が継続へ

会社側は5/8（金）、2026年3月期・本決算を発表、売上高は3,553億円（前期比4.1%増）、営業利益199億円（同91.2%増）となりました。主力のコンデンサは前期比8.4%増収でした。AIサーバー向けに旺盛な需要拡大が続き、自動車向けも堅調でした。同期の受注高は3,694億円（前期比6.9%増）となり、特に第4四半期に前年同期比23%増と伸びが加速しました。期末受注残は818億円となり、前年度末比20.8%増となりました。2027年3月期は売上高3,840億円（前期比8.1%増）、営業利益300億円（同50.0%増）が会社計画です。AIサーバーや自動車に搭載される高付加価値商品の需要拡大が期待されます。

AIサーバー市場の拡大や半導体技術革新に伴いMLCC需要は増加基調です。グローバルインフォメーション（4171）の予想では2023〜2033年の年率成長率5%超が見込まれています。9月にはサーバー基板向けの小型・大容量MLCCを発売し、技術力も維持されています。

同社の中期計画では、2030年度に4,800億円、営業利益率15%を目指します。仮に両目標が達成できれば営業利益は720億円以上が期待できることになります。

■TOTO（5332）～住設機器起源も、ここにきて「半導体」関連が急成長

◎「ウォシュレット」で知られる住設機器が基幹業務。近年は新領域事業が稼ぎ頭として台頭

住設機器が主力事業で「ウォシュレット」で知られています。売上構成比（2026年3月期）は、日本住設事業が65%、海外住設事業が26%、新領域事業（セラミック）が9%です。売上構成比が最大の日本住設事業は、100年にわたり築き上げられた基幹事業で、新築需要に依存しない「リモデル事業」を中心としています。海外事業は「その国・地域に必要な存在になる」ことを目指し、米州、アジア・オセアニアを今後の成長ドライバーとして定めています。ただ、営業利益構成比でみるとTOTOの別の姿が見えてきます。2026年3月期の営業利益（消去前）構成比は、日本住設事業36%、海外住設事業13%、新領域事業が51%です。

4/30（木）に発表された2026年3月期決算では、売上高が7,374億円（前期比1.8%増）、営業利益が537億円（同10.9%増）と増収・営業増益でした。住設機器は国内・海外ともに減収減益でしたが、新領域事業が売上高674億円（前期比33.9%増）、営業利益289億円（同41.7%増）となりけん引役となりました。上述した通り、営業利益構成比でみると新領域事業が、現在の同社の稼ぎ頭になっていると考えられます。2027年3月期の会社計画では、売上高7,850億円（前期比6.4%増）、営業利益600億円（同11.6%増）と増収増益を見込んでいます。新領域事業が売上高・営業利益ともに前期比27%増える計画になっています。

◎AI時代の半導体製造を支える「静電チャック」が成長

新領域事業の主力は半導体製造装置向けの高品位・高品質セラミック素材で「静電チャック」と呼ばれる分野です。静電チャックとは、半導体のシリコンウエハを静電気で吸着し、ズレや熱ムラを防ぎながら加工するための超精密部材です。半導体工場ではウェハを真空・高温・強力なプラズマ環境で加工するため、わずかなズレや温度変化でも不良につながります。静電チャックは、ウェハを“ピタッと固定しながら均一に温度管理する高性能な土台”のような役割を果たしています。

特にAI時代に入り、この部材の重要性は急速に高まっています。現在のAI向け半導体や3D NAND型フラッシュメモリーは、回路の微細化や積層化が進み、より深く・細く削る高度なエッチング工程が必要になっています。こうした工程では、ウェハの固定精度や温度均一性が歩留まりを大きく左右するため、静電チャックの性能が製造競争力そのものに直結しやすくなっています。TOTOはもともと衛生陶器メーカーとして培ってきた高精度セラミック技術を持っており、その強みが半導体分野で活きています。静電チャックには、耐熱性・絶縁性・耐プラズマ性・低パーティクル性が求められますが、TOTOはこうした高機能セラミック加工に強みを持っています。市場では最近、「TOTO＝トイレの会社」ではなく、「高性能セラミック企業」として再評価され始めています。

2027年3月期については、半導体事業に対してかなり追い風の環境が続くと考えられます。特にAIサーバー向け需要拡大によって、NAND型フラッシュメモリーやSSD需要の増加が期待されており、キオクシア（285A）やサムスン電子などメモリーメーカーの設備投資回復が注目されています。メモリー投資が増えれば、東京エレクトロン（8035）やラムリサーチなど半導体製造装置メーカーの受注が増え、その結果として静電チャック需要も拡大する構造とみられます。

TOTOは特にNAND向け用途に強いとみられており、キオクシアの投資再開やAI関連需要の拡大は、中長期的に大きな恩恵になり得ます。また、静電チャックは技術参入障壁が高く、高付加価値な製品であるため、売上増加以上に利益面へのインパクトが大きい点も重要です。事実、新領域事業の売上高営業利益率は2026年3月期に42%もありました。静電チャックという一見地味な部材が、実はAI時代の半導体製造を支える不可欠な技術として注目され始めている点が、今のTOTOを理解するうえで非常に重要だと思われます。

■扶桑化学工業（4368）～隠れた半導体関連銘柄

◎日常からハイテクまで、材料で生活を支える会社

扶桑化学は1957年に大阪で設立された化学品メーカーです。事業は「ライフサイエンス事業」と「電子材料事業」の2つで構成されています。2026年3月期売上高の内訳はライフサイエンス事業が46%、電子材料事業は54%となっています。2021年3月期からの売上高を見ると、常にライフサイエンス事業が電子材料事業を上回っていましたが、2026年3月期は逆転し、収益構造に変化が見られます。

ライフサイエンス事業ではリンゴ酸やクエン酸類などの製造を行っています。同社WEBサイトによると、リンゴ酸は同社が国内唯一の製造メーカーであり、世界でも大きなシェアを獲得しています。リンゴ酸は食品添加物として利用され、クエン酸は酸味料のほかに家庭用洗剤として利用されるなど、日常生活に欠かせない果実酸を製造しています。

電子材料事業では電子材料の超高純度コロイダルシリカや機能性材料のシリカナノパウダーを製造しています。超高純度コロイダルシリカは半導体製造で使用するCMPスラリー（研磨液）の主原料です。また、同社調べではシリコンウエハのファイナルポリッシングスラリーの主原料としてトップシェアを確保しています。

2026年3月期の海外売上高比率は55.1%となっており、海外売上の約69%がアジア向けとなります。

◎売上高過去最高、株価も上昇

5/11（月）に発表された2026年3月期通期決算では売上高が769億円（前期比10.7%増）で過去最高、営業利益は188億円（同16.1%増）と好業績でした。年間配当は1株当たり82円となり、前期比9円の増配となりました。AI半導体向けの需要が好調で電子材料事業が業績に寄与しています。売上高営業利益率は24.5%であり、前期の23.4%からやや改善しています。セグメント別では電子材料事業の売上高営業利益率は38.3%で高収益事業であることがわかります。

同日、2027年3月期通期の会社業績予想も発表され、売上高は858億円（前期比11.5%増）、営業利益は243億円（同28.9%増）となっています。年間配当予想は1株当たり28円でした。同社は2026年4月1日付にて株式を3分割しているため、分割前に戻して比較すると前期から2円の増配予想となります。

株価は決算発表を受けて大きく上昇しました。発表の翌日5/12（火）には前日比+21%の3,990円でストップ高買い気配となりました。翌5/13（水）も上昇し、年初来高値の4,480円を付けました。5/14（木）以降、株価は下落し、5/21（木）時点では3,970円となっています。利益確定の売りや指数が下がったことが株価下落の要因と思われます。

◎隠れた半導体関連銘柄としての一面

前述したように同社は半導体製造に欠かせない研磨剤の主原料を製造しています。1962年からリンゴ酸の製造を開始しているので「食品添加物を作っている会社」のイメージが強かったかもしれません。しかし、現在は電子材料が稼ぎ頭となっており、収益構造も変化してきています。

今後の展開ですが決算発表を受け株価が急騰したため短期的には割高・過熱感が出ています。しかし、バリュエーションを比較すると同社の予想PERが30倍を超えていないのに対し、東京エレクトロン（8035）やアドバンテスト（6857）、ディスコ（6146）といった半導体関連の本命といえる銘柄の予想PERは30倍後半より高くなっています。それぞれ製造装置や検査装置が主力であり、扱うものが異なるため単純比較はできませんが、半導体関連銘柄としては扶桑化学工業のバリュエーションは高すぎることはないように思います。

同社も旺盛なAI半導体向けの需要に対応するため、生産能力の増強に努めています。半導体需要が今後も引き続き好調であれば同社業績も拡大していくと予想されます。

リスクについては半導体需要の減退、為替変動リスク、中東情勢悪化によるコスト増が挙げられます。また、短期的にAI・半導体関連銘柄には過熱感が出ているため、利益確定の売りや株価下振れにも注意が必要です。半導体関連銘柄として認知されると、他のハイテク関連銘柄の動向や株価にも左右されそうです。

短期的には株価の動きに注意が必要ですが、半導体製造に必要不可欠な材料を製造しており、AI・半導体は中長期的なテーマであるため注目したい銘柄の一つとなります。