原油急伸と米金利上昇のダブルパンチ、日経平均は大幅安
投資情報部 植田 雄也
2026/09/11
原油急伸と米金利上昇のダブルパンチ、日経平均は大幅安
11日の東京株式市場で日経平均株価は大幅に下落し、午前9時台には前日比2,000円を超える下げ幅となりました。背景にあるのは、前日10日のNY市場を揺らした「原油高」と「世界的な金利上昇」という二つの重荷です。折しもこの日は、メジャーSQ（特別清算指数）の算出日で、QUICK試算のSQ値は63,039円49銭。前日終値（65,270円95銭）を2,200円超下回る水準となり、波乱を助長した形になりました。
10日の米国株式市場では、主要3指数がそろって4営業日続落しました。中東情勢の緊迫化が原油相場を押し上げた形で、紅海方面での軍事的緊張の高まりに加え、サウジアラビアの8月原油生産量が1990年以来の低水準まで落ち込んだと伝わったこともあり、北海ブレント先物は前日比6.3％高の1バレル107ドル台まで急伸しました。
同時に、米財務省が実施した長期国債の買い戻し規模が市場の期待に届かなかったことも重なり、米10年債利回りは一時4.95％と2023年10月以来の高水準まで上昇。原油高によるインフレ再燃懸念と、金利上昇に伴う株式の相対的な割高感が投資家心理を冷やしました。
この流れを引き継いだ11日の東京市場では、寄り付きから幅広い銘柄に売りが先行し、値がさのAI・半導体関連株が指数を押し下げています。米国時間11日に発表される米8月消費者物価指数（CPI）や、来週に控える米連邦公開市場委員会（FOMC）、日銀金融政策決定会合を前に、様子見姿勢が広がったことも相場の重しとなりました。
一方、外国為替市場は1ドル＝154円台半ばとやや円安方向に振れています。中東情勢とインフレ指標の行方を見極める、神経質な展開が当面続きそうです。
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