2年で4倍！テックリーダー集中投資で日経平均超え!?
投資情報部 土居雅紹 根津真由子
2026/01/06
2025年の取引終了！日経平均の年間上昇率は26％！
■12月第4週（12/22-12/26）の株式市場動向
日経平均株価の12/26（金）終値は50,750円39銭で、前週末比1,243円18銭高（+2.51%）と週足ベースで反発。5万円台を回復しました。
■ 騰落率の傾向（12/19-12/26）（図表4・5）
・上昇率上位：SCREENホールディングス（7735）が上昇率トップ。米大手証券会社が目標株価を引き上げたことが好感。前週末比約18%高となりました。
・下落率上位：小売や食料といった消費関連銘柄が下落率上位にランクイン。また、電機などは上昇したものの、日産自動車（7201）など自動車株に売りが出ました。
■ 1月第2週のスタート（1/5）
新年最初の取引日「大発会」となった1/5の日経平均株価終値は51,832円80銭で、前営業日比1,493円32銭高（+2.97%）と大幅反発スタート！
前週末の米株市場での半導体株高と円安・ドル高が相場の支援材料となりました。
TOPIX（東証株価指数）も昨年12月15日につけた最高値を更新。
2026年の相場の行方に注目が集まります。
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図表1 日経平均株価の値動きとその背景
図表2 日経平均株価
図表3 日米欧中央銀行会議の結果発表予定
図表4 日経平均株価採用銘柄の騰落率上位（12/19-12/26）
図表5 日経平均株価採用銘柄の騰落率下位（12/19-12/26）
2年で4倍！テックリーダー集中投資で日経平均超え!?
米国株は巨大IT企業が市場をけん引
米国株は2010年代初めから、ビッグテックと呼ばれる巨大IT企業が相場をけん引してきました。最初は、GAFA（グーグル〔現アルファベット〕、アマゾン・ドットコム、フェイスブック〔現メタ・プラットフォームズ〕、アップル）でしたが、その後マイクロソフトが加わり、GAFAMと呼ばれるようになりました。
さらに、ネットフリックスを加えたFANG（メタ・プラットフォームズ、アマゾン・ドットコム、ネットフリックス、アルファベット）が注目されましたが、これにマイクロソフト、アップル、エヌビディアを加えたFANGMAN、ブロードコムなどを含めた10銘柄構成のFANG＋が話題になるなど、呼称は変化してきました。とはいえ、主要メンバーはほとんど変わっていません。
これらの存在感は圧倒的で、時価総額トップ7銘柄（エヌビディア、アップル、アルファベット、マイクロソフト、アマゾン、メタ、ブロードコム）のS&P500構成比は、2025年12月時点で35％に達しています。
AI相場到来！日経平均株価はテック株主導で大幅上昇
2025年、日経平均株価は4万円台から5万円台へと大きく上昇しました（図表9）。長期トレンドをみるテクニカル分析「パラボリック」（月足）では、ローソク足の上下にある青線と黄線の位置で売買シグナルを判断します。下から支える位置にある間は買いシグナル（上昇トレンド）、上から押さえる位置にある間は売りシグナル（下落トレンド）です。
これで見ると、2022年11月から2024年8月までは上昇トレンド、2024年9月から2025年6月までは一旦下落トレンドとなりましたが、2025年7月以降は再び力強い上昇トレンドが続いています。この上昇を支えた要因の一つが、日本版ビッグテック銘柄群でした。
日経平均上位5銘柄の構成比は36％！
S&P500とは算出方法が異なりますが、日経平均株価も上位銘柄への集中度が非常に高い指数です。2025年12月26日時点で、上位4銘柄（アドバンテスト、ファーストリテイリング、ソフトバンクグループ、東京エレクトロン）で約34％、さらにTDKを加えると36%、KDDI、ファナックを加えた上位7銘柄では40％に達し上位銘柄への集中度は際立っています。
図表7は、ChatGPTがリリースされた2022年11月から2025年12月までの日経平均株価と、構成比率が高い7社の株価推移を示したものです。アドバンテストの上昇率が突出して高く、ソフトバンクグループ、東京エレクトロン、TDKも日経平均株価（点線）を上回るパフォーマンスを示していました。
図表6 日経平均（2023/01-2025/12)：月足（つきあし）のパラボリック
図表7 日経平均と構成比率上位7銘柄のパフォーマンス（2022/11-2025/12)
AI市場拡大なら「テックリーダー5銘柄」への集中投資が有効？
今後も世界的にAI関連市場が拡大すると考えるなら、日経平均株価のテックリーダー上位銘柄に集中投資することで、日経平均株価を上回るリターンを得られる可能性があります。
F：ファーストリテイリング、A：アドバンテスト、N：東京エレクトロン、G：ソフトバンクグループ――この4社で「日本版FANG」とも呼べそうです。ファーストリテイリングは半導体やAI関連企業ではありませんが、データドリブン経営の代表的な企業であり、サプライチェーン全体にデジタル技術を導入しています。また、構成比率が高く、過去2年のパフォーマンスも日経平均株価を上回っているため、対象に含めています。さらに、構成比5位のTDKは構成比率こそやや下がるものの、AI関連の電子部品メーカーでもあり、パフォーマンスも良好です。そこで、TDKを加えた5銘柄を「テックリーダー5銘柄」とし、集中投資の効果を検証しました。
「テックリーダー5銘柄」への集中投資は、2年で4倍、日経平均の2倍超のリターン！
2022年11月から2025年12月までの期間に、「テックリーダー5銘柄」に20％ずつ投資した場合のパフォーマンスを試算しました（図表8）。結果は、日経平均株価が2年1カ月で1.8倍になったのに対し、「テックリーダー5銘柄」は約4倍となり、日経平均株価の2.2倍という驚異的な成果でした（配当金は考慮せず）。
※過去の値動きに基づく試算であり、将来の値動きを保証するものではありません。
「テックリーダー5銘柄」投資にはS株を活用
「それならテックリーダー5銘柄に投資しよう！」と思っても、アドバンテスト、ファーストリテイリング、東京エレクトロンは株価が高く、1単元（100株）購入するだけで200万～600万円もの資金が必要です。そこで、1株から購入できるSBI証券の「S株」の利用を検討してはいかがでしょうか。
図表9は、100万円でテックリーダー5銘柄（日経平均株価の構成比上位5銘柄）に投資する場合のS株購入株数の計算例です。200万円ならこの倍、50万円なら半分でポートフォリオを構築できます。なお、直近ではAIのロボット実装が『フィジカルAI』として注目され、ファナックが話題になり始めているので、日経平均株価の構成比上位5銘柄にファナックを加えてテックリーダー6銘柄とする運用も一案といえます。
まとめ
米国も日本も、IT関連銘柄、特に最近はAI関連銘柄が市場をけん引してきました。今後もAI市場の拡大が継続するなら、株価のパフォーマンスの集中度はさらに高まる可能性があります。過去の試算では、日経平均株価の構成比上位5銘柄「テックリーダー5銘柄」への集中投資が日経平均株価を大きく上回っていました。S株を利用して投資金額をコントロールしながらの運用が、効果的な戦略となる可能性があります。
※本ページでご紹介する個別銘柄及び各情報は、投資の勧誘や個別銘柄の売買を推奨するものではありません。
図表8 テックリーダー5銘柄への集中投資と日経平均の比較（2022/11-2025/12)
図表9 S株を使って「テックリーダー5銘柄」の5銘柄に集中投資
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信用取引は、差し入れた委託保証金額の約3倍の取引を行うことができます。そのため、現物取引と比べて大きなリターンが期待できる反面、時として多額の損失が発生する可能性も含んでいます。また、信用取引の対象となっている株価の変動等により、その損失の額が、差し入れた委託保証金額を上回るおそれがあります。この場合は「追加保証金」を差し入れる必要があり状況が好転するか、あるいは建玉を決済しない限り損失が更に膨らむリスクを内包しています。
追加保証金等自動振替サービスは追加保証金が発生した際に便利なサービスです。
信用取引の「二階建て」に関するご注意
委託保証金として差し入れられている代用有価証券と同一銘柄の信用買建を行うことを「二階建て」と呼びます。当該銘柄の株価が下落しますと信用建玉の評価損と代用有価証券の評価額の減少が同時に発生し、急激に委託保証金率が低下します。また、このような状況下でお客さま自らの担保処分による売却や、場合によっては「追加保証金」の未入金によって強制決済による売却が行われるような事態になりますと、当該株式の価格下落に拍車をかけ、思わぬ損失を被ることも考えられます。よって、二階建てのお取引については、十分ご注意ください。
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・ 先物・オプションの証拠金についてはこちら（日本証券クリアリング機構のWEBサイト）
・ 指数先物の価格は、対象とする指数の変動等により上下しますので、これにより損失を被ることがあります。市場価格が予想とは反対の方向に変化したときには、比較的短期間のうちに証拠金の大部分、またはそのすべてを失うこともあります。その損失は証拠金の額だけに限定されません。また、指数先物取引は、少額の証拠金で多額の取引を行うことができることから、時として多額の損失を被る危険性を有しています。
・ 日経平均ＶＩ先物取引は、一般的な先物取引のリスクに加え、以下のような日経平均ＶＩの変動の特性上、日経平均ＶＩ先物取引の売方には特有のリスクが存在し、その損失は株価指数先物取引と比較して非常に大きくなる可能性があります。資産・経験が十分でないお客さまが日経平均ＶＩ先物取引を行う際には、売建てを避けてください。
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