好決算で株価上昇に期待！四半期大幅増益10銘柄

好決算で株価上昇に期待！四半期大幅増益10銘柄

今回の「日本株投資戦略」では、好決算・大幅増益を発表して間もない銘柄をご紹介したいと思います。スクリーニング条件は以下の通りです。

掲載銘柄は上記条件をすべて満たしています。掲載の順番は純増益率の高い順（黒字転換優先）です。

6/22（月）～7/10（金）に決算発表を実施した企業は原則、2月・5月・8月・11月を決算期末とする企業で、2026年3月～5月期の業績が開示されました。四半期決算が好調だった銘柄の中には、通期業績予想を上方修正したものもあり、株式市場で前向きな評価を受けやすいとみられます。

7/21～8/14頃になると、3月決算銘柄を中心に2026年4月～6月の業績が開示されます。この時期に発表を予定する企業数は東証プライム市場の約87%にのぼります。東証プライム市場の大多数の銘柄で業績変動リスクが高まりやすくなります。逆に決算発表終了直後の2月・5月・8月・11月決算企業のこの時期は業績修正等のリスクが大きく後退するため、好業績銘柄について腰を据えて投資を検討しやすい時期と考えられます。

【銘柄一覧】好決算で株価上昇に期待！四半期大幅増益10銘柄

• ※QUICKデータ、会社公表データをもとにSBI証券が作成。
• ※銘柄名右横カッコ内の数字は決算月。カッコ内数字がない銘柄は2月決算
• ※「2026年3月～5月期純増益率」は同四半期純利益の前年同期比増益率

一部掲載銘柄を解説！

■大阪有機化学工業（4187）～半導体材料で高シェア。今期業績予想を上方修正

◎ArFレジスト用モノマーは世界シェア70%以上

1941年に創業された東証プライム市場上場の化学メーカーです。「特殊アクリル酸エステルのリーディングカンパニーとして、グローバル市場に価値を提供する」を経営ビジョンに掲げ、特殊アクリル酸エステルの多品種少量生産を得意とするB to Bメーカーとして事業を展開しています。

事業セグメントは電子材料・化成品・機能化学品の3つで構成され、2025年11月期の売上高は362億円でした。中でも半導体製造のフォトリソグラフィー工程（回路形成過程）に使われるArFレジスト用モノマーは世界シェア70%以上（2026/2/4・会社説明資料）を誇り、世界トップシェア品目となっています。ディスプレイ用レジスト材、ヘアケア製品原料、自動車塗料原料なども手掛け、韓国・中国・米国（Visnex Chemicals Corporation）に海外拠点を持ち、グローバル展開を強化しています。

◎半導体向けが好調、今期業績予想を上方修正

2026年11月期第2四半期（上期）実績（7/9発表）は、売上高200億34百万円（前年同期比+15.1%）、営業利益44億24百万円（同+51.4%）、中間純利益30億86百万円（同+44.8%）と、化成品・電子材料・機能化学品の全セグメントで増収増益となりました。特に電子材料事業はAI関連の半導体需要拡大を背景に、主力のArFレジスト用原料が好調に推移し、最先端EUV（極端紫外線）レジスト用原料も大幅に増加して全体を牽引しました。

決算発表を控え、同社は通期業績予想を上方修正。売上高390億円（当初比+15億円・前期比7.5%増）、営業利益75億円（同+11億円・前期比21.2%増）に引き上げています。中東情勢によるナフサ価格上昇などコスト増要因はあるものの、価格転嫁や需要拡大がこれを吸収し、年間予想1株配当金も86円（12年連続増配予想）へ増額修正されました。

■古野電気（6814）～船舶用電子機器で高い世界シェア

◎船舶用電子機器で高い世界シェア。ビジネスモデルが変化し安定成長が期待可能に

「船舶事業」が売上高（2026年2月期）の86.2%を占めています。主力製品である商船用レーダー・関連機器（2023年・世界シェア約43％・会社資料）や漁船用魚群探知機・関連機器に加えて、GPS航法装置などを展開しており、プロフェッショナルユースの分野で競合他社と差別化を図っています。なお、防衛向けにも高シェア製品がある「防衛関連」でもあります。

競合のGarmin社（米国）やSimrad社（ノルウェー）がレジャー用途に注力する中、古野電気は業務用途に特化して安定した収益構造を築いています。その他では、医療機器、GPS機器、ETC車載器等に展開する「産業用事業」が売上高（同）の11.3%を占めています。地域別売上構成比（2026年2月期）は日本28.8%、欧州28.5%、アジア26.4%、米州11.1%のグローバル企業です。

◎ビジネスモデルが変化し、収益が安定成長へ

2027年2月期第1四半期（2026年3月〜5月）の業績は好調で、売上高381億1,500万円（前年同期比21.8%増）、営業利益56億8,100万円（同65.3%増）、純利益48億8,100万円（同38.2%増）と、いずれも過去最高を更新しました。売上高営業利益率も前年同期の11.0％から14.9％へと改善しており、収益性の向上が顕著に表れています。2027年2月期は営業利益170億円（前期比4.6％増）の会社計画ですが、上方修正の期待が高まりそうです。

同社が推進する「海洋DX」戦略が成長の大きな要因となっています。AIによる航法支援、遠隔操船、海況モニタリングなどの技術を活用することで、安全性や業務効率の向上、環境対応、新たなビジネス創出など、多方面での効果が期待されています。このDX推進により、収益構造にも変化が見られます。従来のハードウェア販売中心のビジネスから、クラウド型サービス、保守契約、遠隔診断などのストック型収益へとシフトしつつあるようです。

株価は7/10（金）の決算発表を受け、7/13（月）にはストップ高となる7,390円まで買われました。ただ、依然として年初来高値8,900円（1/16）は下回っているうえ、予想PERも18.3倍と特に割高感はないようです。