こどもNISAの積立額はいくら？教育費から毎月の目安を逆算
投資情報部 植田 雄也
2026/07/16
当ページの内容につきましては、SBI証券 投資情報部 植田による動画での詳しい解説も行っております。投資初心者の方が抱える「何からはじめればいいの？」という疑問から、運用戦略や商品選びまで、実践的な内容をわかりやすくお伝えします。
NISA植田道場
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こどもNISAの積立額はいくら？教育費から毎月の目安を逆算
「毎月1万円を積み立てようかな？」こどもNISAを始めようと思った際に、積立額で悩む方は多いのではないでしょうか。しかし、この質問に誰にでも当てはまる正解はありません。
なぜなら、必要な積立額は「何のために」「いつまでに」「いくら必要か」によって変わるからです。
今回は、教育費を例に「いくら積み立てればよいのか」を一緒に考えていきましょう。
■結論：積立額は「目的（ゴール）」から逆算して決める
積立額は「毎月いくら積み立てられるか」ではなく、
「いつまでに、いくら必要か」という目的（ゴール）から逆算して決めます。
例えば、18年後の大学進学までに500万円を準備したい場合、
「18年後に500万円を準備するには、毎月いくら積み立てればよいか」という順番で考えます。
◎積立額を決める3ステップ
1.いつまでに必要かを決める
2.いくら必要かを決める
3.積立シミュレーションで毎月の積立額（目安）を確認する
という考え方です。
■教育費はゴールを設定しやすい資金（図表1）
教育費は、大学進学や留学など、お金が必要になる時期を比較的イメージしやすいライフイベントです。
そのため、「いつまでに、いくら準備するか」というゴールを設定しやすい特徴があります。
図表1を見ると、教育費は授業料だけではなく、塾や習い事などの課外活動費も大きな割合を占めています。一方で、教育方針や進学先によって必要な金額は異なります。一般的な金額を参考にしながら、ご家庭に合った教育費を考えることが重要です。
■ゴールが決まれば積立額が見えてくる（図表2）
例えば、18年後までに500万円を準備するというゴールを設定したとします。図表2は、年率5％で運用できたと仮定した場合の積立シミュレーションです。この条件では、毎月1万5,000円の積立が目安となります。もちろん、目標額・積立期間・想定利回り（年率）が変われば、必要な積立額も変わります。つまり、積立額は先に決まるものではなく、ゴールによって決まるものなのです。
目標が明確になることで、「なんとなく積み立てる」のではなく、目的を持った資産形成につながります。
■こどもNISAは教育資金づくりの選択肢
教育費は、準備までに10年以上あるケースも多く、長期の積立・分散投資を実践しやすい資金です。こどもNISAでは運用益が非課税となるため、教育資金を準備する方法の一つとして活用できます。
一方で、投資には元本割れのリスクがあります。そのため、教育費を使う時期が近づいたら、値動きの小さい資産へ移すなど、徐々にリスクを抑えていくことも大切です。
■まとめ
「毎月いくら積み立てればよいのか」という問いに、誰にでも当てはまる正解はありません。
なぜなら、積立額は資産運用の目的（ゴール）によって決まるからです。
積立額を決める際は、次の3つのステップを意識してみましょう。
1.いつまでに必要かを決める
2.いくら必要かを決める
3.積立シミュレーションで毎月の積立額（目安）を確認する
という考え方です。
教育費は、この考え方を実践しやすい代表的なライフイベントの一つです。
まずは「いつまでに」「いくら必要か」を考え、積立シミュレーションでご自身に合った積立額（目安）を確認してみてはいかがでしょうか。
※本ページは2026年7月13日時点の情報に基づくもので、今後変更される可能性があります。
図表1 学校種別の学習費総額
図表2 18年間で500万円を準備する場合の積立シミュレーション（年率5％）
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SBI証券で資産運用を始めるメリット
SBI証券は、低コスト運用・豊富な商品ラインナップ・積立設定の柔軟性に強みがあります。さらに特徴的なのは、子ども名義でポイントを貯めて使える仕組み。お菓子や日用品をポイントで購入できる体験は、「貯める・使う」という基本的な金融行動を自然に学べる貴重な機会になります。
また、SBI証券では、こども口座（未成年口座）の開設や積立設定をオンラインでスムーズに行えるほか、金融教育に役立つ動画やコラムも充実しています。親子で一緒に「なぜ投資するのか」「どう増えるのか」を学べる環境が整っています。
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年間投資枠と非課税保有限度額が設定されます。
年間投資枠は成長投資枠が240万円、つみたて投資枠が120万円までとなり、非課税保有限度額は成長投資枠とつみたて投資枠合わせて1,800万円、うち成長投資枠は1,200万円までとなります。非課税保有限度額は、NISA口座内上場株式等を売却した場合、売却した上場株式等が費消していた非課税保有限度額の分だけ減少し、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で再利用することができます。 投資信託における分配金のうち特別分配金（元本払戻金）は、非課税でありNISAにおいては制度上のメリットは享受できません。
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