こどもNISAの資産形成シミュレーション｜「複利」と「時間」を味方につける
投資情報部 植田 雄也
2026/07/02
当ページの内容につきましては、SBI証券 投資情報部 植田による動画での詳しい解説も行っております。投資初心者の方が抱える「何からはじめればいいの？」という疑問から、運用戦略や商品選びまで、実践的な内容をわかりやすくお伝えします。
NISA植田道場
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こどもNISAの資産形成シミュレーション｜「複利」と「時間」を味方につける
「子どもの将来のために資産形成を始めたいけれど、まとまった資金を用意するのは難しい」と感じられることもあるかもしれません。しかし、子どもの資産形成は大きなお金が貯まってから始めるものとは限りません。少額でも早く始めることで、「複利」と「時間」を味方につけながら将来に向けて少しずつ準備することができます。
では、少額でも早く資産形成を始めることにどのようなメリットがあるのでしょうか。
今回は、2027年開始予定のこどもNISAをきっかけに、子どもの将来資金の考え方や「複利」と「時間」の重要性について、シミュレーションを交えながらやさしく解説していきます。
■結論：こどもNISAでは「複利」と「時間」を味方につける
こどもNISAを活かすうえで大切なのは、
・複利の力を活用すること
・時間を味方につけること
などです。
こどもNISAは0歳から口座開設が可能なため、運用期間を最大限確保できます。「複利」と「時間」を味方にできるのは強みです。
現在検討されているこどもNISA（※）では、長期の積立・分散投資に適した投資信託が対象となる見込みです。投資信託であれば、SBI証券の場合おおむね100円以上1円単位（一部対象外あり）で積立設定できるため、まとまった資金がなくても始められます。
少額でも早く始めることが、子どもの未来の選択肢を広げる第一歩になるかもしれません。
■複利とは？
「お金がお金を生む仕組み」
複利とは、運用で得られた利益を再び投資に回し、その利益がさらに利益を生む仕組みです。
雪だるまを転がすと少しずつ大きくなるイメージです。
ただし、投資信託は元本保証ではありません。運用成果は保証されておらず、値下がりする可能性がある点には注意が必要です。
■時間とは？
「複利を活かす時間」
子どもが小さいうちから少額でも積立を始めれば、お金を育てる時間を長く確保できます。
時間は誰にでも平等ですが、一度過ぎた時間は取り戻せません。だからこそ、資産形成では「投資額」だけではなく、「始める時期」も大切です。
※本ページは2026年6月30日時点の情報に基づくもので、今後変更される可能性があります。
子どもの未来を育てる「複利」と「時間」の力
■同じ月1万円でも、始める年齢で差がつく？（図表1）
ポイント：時間が味方になると、複利を活かしやすくなります。
早く始めるほど、お金を育てる時間を長く確保できます。
図表1 早く始めるほど「時間」が味方になる
■積立額より大切なのは、始める時期？（図表2）
ポイント：少額でも早く始めることが大切です。
将来のために、まずは少額から始めてみましょう。
図表2 同じ216万円でも、始める時期で差がつく
感情ではなく、仕組みで投資する
図表3 ドル・コスト平均法のイメージ（投資信託の場合）
■「損したらどうしよう」は自然な気持ち
投資を始める前に、「損をしたらどうしよう」と不安になるのは自然なことです。
実際に、投資信託は価格が上下するため、一時的に評価額がマイナスになることもあります。
だからといって、投資そのものが危険というわけではありません。大切なのは、値動きに振り回されない仕組みをつくることです。
■感情ではなく、仕組みで投資する
投資では、価格が上がると「もっと買いたい」、下がると「売った方がいいかも」と感情が動きやすくなります。
しかし、感情だけで売買を繰り返すと、長期の資産形成が難しくなることがあります。
そこで活用したいのが「積立投資」という仕組みです。
■ドル・コスト平均法を活用（図表3）
積立投資は、価格を予想して売買するのではなく、毎月決まった金額をコツコツ積み立てる投資方法です。
価格が下がれば多く買え、価格が上がれば少なく買うため、購入価格を平均化する効果が期待できます。
・価格が下がる → 多く買える（口数が増える）
・価格が上がる → 少なく買う（高値づかみを抑えやすい）
その結果、
・一括投資のタイミングリスクを抑えられる
・ニュースや日々の値動きに振り回されにくくなる
長期で資産形成を目指す方にとって、有効な考え方の一つです。
■注意点
ドル・コスト平均法は、利益を保証する方法ではありません。
相場が下落し続ければ、評価額がマイナスになることもあります。
そのため、
・生活費や緊急資金まで投資に回さない
・無理のない金額で続ける
・値動きに一喜一憂せず、長期目線で続ける
ことが大切です。
■「複利」と「時間」を味方につけるために、一日でも早く始める
子どものための資産形成というと、「金銭的余裕ができてから」「まとまった資金ができてから」と考えがちです。しかし、こどもNISAにおける資産形成で大切なのは、最初から大きなお金を用意することではないかもしれません。少額でも早く始めることで、「複利」と「時間」を味方につけながら、将来に向けて少しずつ準備することができます。
まずは無理のない金額から、一歩踏み出してみませんか。
SBI証券で資産運用を始めるメリット
SBI証券は、低コスト運用・豊富な商品ラインナップ・積立設定の柔軟性に強みがあります。さらに特徴的なのは、子ども名義でポイントを貯めて使える仕組み。お菓子や日用品をポイントで購入できる体験は、「貯める・使う」という基本的な金融行動を自然に学べる貴重な機会になります。
また、SBI証券では、こども口座（未成年口座）の開設や積立設定をオンラインでスムーズに行えるほか、金融教育に役立つ動画やコラムも充実しています。親子で一緒に「なぜ投資するのか」「どう増えるのか」を学べる環境が整っています。
未来への準備は今日から！まずは、こども口座の開設で資産づくりの一歩を踏み出しましょう
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【手数料等及びリスク】
SBI証券で取り扱っている商品等へのご投資には、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります（信用取引、先物・オプション取引、商品先物取引、外国為替保証金取引、取引所CFD（くりっく株365）、 店頭CFD取引（SBI CFD）では差し入れた保証金・証拠金（元本）を上回る損失が生じるおそれがあります）。各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示または契約締結前交付書面等をご確認ください。
NISAのご注意事項
配当金等は口座開設をした金融機関等経由で交付されないものは非課税となりません。
NISAの口座で国内上場株式等の配当金を非課税で受け取るためには、配当金の受領方法を「株式数比例配分方式」に事前にご登録いただく必要があります。
手数料等及びリスク
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同一年において1人1口座（1金融機関）しか開設できません。
NISAの口座開設は、金融機関を変更した場合を除き、1人につき1口座に限られ、複数の金融機関にはお申し込みいただけません。金融機関の変更により、複数の金融機関でNISA口座を開設されたことになる場合でも、各年において1つの口座でしかお取引いただけません。また、NISA口座内に保有されている商品を他の年分の勘定または金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更される年分の勘定にて、既に金融商品をお買付されていた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。NISAの口座を仮開設して買い付けを行うことができますが、確認の結果、買付後に二重口座であったことが判明した場合、そのNISA口座で買い付けた上場株式等は当初から課税口座で買い付けたものとして取り扱うこととなり、買い付けた上場株式等から生じる譲渡益及び配当金等については、遡及して課税いたします。
NISAで購入できる商品はSBI証券が指定する商品に限られます。
SBI証券における取扱商品は、成長投資枠・つみたて投資枠で異なります。成長投資枠の取扱商品は国内上場株式等（現物株式、ETF、REIT、ETN、単元未満株（S株）を含む※）、公募株式投資信託（※）、外国上場株式等（米国、香港、韓国、ロシア、ベトナム、インドネシア、シンガポール、タイ、マレーシア、海外ETF、REITを含む※）、つみたて投資枠の取扱商品は長期の積立・分散投資に適した一定の公募株式投資信託となります。取扱商品は今後変更する可能性があります。 ※SBI証券が指定する制限銘柄（上場株式等）、デリバティブ取引を用いた一定の商品及び信託期間20年未満または毎月分配型の商品は除きます。
年間投資枠と非課税保有限度額が設定されます。
年間投資枠は成長投資枠が240万円、つみたて投資枠が120万円までとなり、非課税保有限度額は成長投資枠とつみたて投資枠合わせて1,800万円、うち成長投資枠は1,200万円までとなります。非課税保有限度額は、NISA口座内上場株式等を売却した場合、売却した上場株式等が費消していた非課税保有限度額の分だけ減少し、その翌年以降の年間投資枠の範囲内で再利用することができます。 投資信託における分配金のうち特別分配金（元本払戻金）は、非課税でありNISAにおいては制度上のメリットは享受できません。
損失は税務上ないものとされます。
NISAの口座で発生した損失は税務上ないものとされ、一般口座や特定口座での譲渡益・配当金等と損益通算はできず、繰越控除もできません。
出国により非居住者に該当する場合、原則としてNISA口座で上場株式等の管理を行うことはできません。
出国の際には、事前に当社に届出が必要です。出国により非居住者となる場合には、特例措置の適用を受けるための必要な手続きを完了された場合を除き、NISA口座が廃止され、当該口座に預りがある場合は、一般口座で管理させていただきます。
つみたて投資枠では積立による定期・継続的な買付しかできません。
つみたて投資枠でのお取引は積立契約に基づく定期かつ継続的な方法による買付に限られます。
つみたて投資枠では信託報酬等の概算値が原則として年1回通知されます。
つみたて投資枠で買付した投資信託の信託報酬等の概算値を原則として年1回通知いたします。
NISAでは基準経過日における氏名・住所の確認が求められます。
NISAでは初めてつみたて投資枠を設定してから10年経過した日、及び以後5年を経過するごとに氏名・住所等の確認が必要となります。当社がお客さまの氏名・住所等が確認できない場合にはお取引ができなくなる場合もございますのでご注意ください。
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・確定拠出年金運営管理業 登録番号223
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