【アメリカNOW!】S&P500新規組み入れ銘柄:マーベル、フレクス、ルメンタムほか

【アメリカNOW!】S&P500新規組み入れ銘柄:マーベル、フレクス、ルメンタムほか

投資情報部 榮 聡

2026/06/29

先週の米国株式市場は、ハイパースケーラーやソフトウェア株が売られてナスダック指数が大幅に下落、S&P500指数も下落の一方、ダウ平均はプラスを確保しました。今週の株価材料として、米国とイランの和平協議の行方、6月雇用統計、テクノロジー株の物色動向が注目されます。

今回は最近S&P500指数に新規採用となった銘柄から、マーベルテクノロジーグループ(MRVL)フレクス(FLEX)バーティブ・ホールディングス(VRT)ルメンタム ホールディングス(LITE)コヒレント(COHR)を選んでご紹介いたします。

図表1 S&P500指数の一目均衡表(日足、3ヵ月)

一目均衡表の「雲」の上限まで下落して、一旦下値支持が期待されるところです。ただ、これまで相場を押し上げてきた企業決算の発表が一巡していることから、利食い売りが優勢になると懸念されます。


※当社WEBサイトを通じてSBI証券が作成

図表2 業種別指数騰落率・個別銘柄騰落率

S&P500業種指数騰落 5日 1ヵ月 3ヵ月
ヘルスケア 7.9% 7.7% 12.1%
不動産 4.0% 3.2% 12.9%
公益事業 3.9% 4.5% 1.3%
生活必需品 1.5% 2.1% 2.3%
エネルギー 0.7% -3.9% -14.7%
資本財・サービス 0.5% 4.9% 13.9%
金融 0.5% 4.3% 12.2%
素材 -0.1% 1.2% 5.3%
S&P500 -2.0% -3.0% 15.5%
一般消費財・サービス -2.7% -7.3% 9.7%
情報技術 -5.4% -7.3% 29.6%
コミュニケーションサービス -6.2% -10.6% 9.9%
騰落率上位(5日) 騰落率
アッヴィ 17.0%
メルク 13.0%
ジョンソン・エンド・ジョンソン 11.5%
ダナハー 10.7%
サーモフィッシャーサイエンティフィック 10.4%
騰落率下位(5日) 騰落率
オラクル -19.4%
クアルコム -16.2%
パランティア・テクノロジーズ -12.1%
テキサス・インスツルメンツ -11.6%
ブロードコム -11.3%

注:個別銘柄の騰落率上位、下位はS&P100指数が母集団です。銘柄名はBloombergの表記により、当社WEBサイト・本文中の表記と異なる場合があります。
※BloombergデータをもとにSBI証券が作成

先週の米国株式市場

S&P500指数は週間で1.9%、ナスダック指数は4.6%の下落、ダウ平均は0.6%の上昇でした。

ハイパースケーラーやソフトウェア株が売られて相場を押し下げました。背景には半導体メモリー価格の大幅な上昇によってAIサプライチェーン全体が不安定化するのではとの懸念があると見られます。6/25(木)には上場申請書を内容非公開で提出しているオープンAIが上場時期を年内から来年への延期を検討していると伝わってAI物色に不透明感を高めました。

また、前週のFOMC(連邦公開市場委員会)でFRBがタカ派に転換したと捉えられたことも、相場にマイナスの影響を及ぼしている可能性もありそうです。5月の個人消費支出物価指数は前年比+4.1%と4月の同+3.8%から上昇加速を示しました。一方、原油価格は下落傾向が続き、景気敏感株や小売株を押し上げて相場を支える形になりました。

業種指数では、ヘルスケア、公益事業、生活必需品などディフェンシブが上昇、コミュニケーションサービス、情報技術などテクノロジー株が大幅に下落しました。個別株で騰落率トップのアッヴィ(ABBV)は、ヘルスケア物色の流れに乗ったうえ、主力の自己免疫疾患治療薬が欧州で適応拡大が承認されたこと、アトピー性皮膚炎治療薬などを手掛けるアポジー セラピューティクス(APGE)の買収を発表したことが好感されました。

今週の米国株式市場

先週のマイクロンテクノロジーの3-5月期決算発表で、相場全体に影響をもちうる企業の発表は4-6月期決算が始まる7月半ばまで一旦途切れます。今年4月からの相場上昇は、好調な企業決算が重要な要因の一つとなっていたことから、上値が重くなることが想定されます。また、相場上昇をけん引してきたテクノロジー株が不安定化しており、これも相場調整が懸念される要因と言えるでしょう。

今週の株価材料として、米国とイランの和平協議の行方、6月雇用統計、テクノロジー株の物色動向が注目されます。

米国とイランの和平協議については、暫定的な覚書から最終的な和平合意に順調に進むか見守っている段階です。6/25(木)にイラン軍がホルムズ海峡の貨物を攻撃したことを受けて、米国軍がイランの軍事施設を攻撃、週末にも双方による攻撃の応酬がありました。一方、事態の悪化を受けて6/30(火)にカタールの首都ドーハで協議の場が設けられるとされています。

7/2(木)に発表予定の6月雇用統計の非農業部門雇用者数は前月比11.5万人増の予想です。5月の同17.2万人増から低下の形ですが、労働市場は引き続き堅調だとの評価になりそうです。そうなったときに市場の利上げ期待を高めないか注意が必要でしょう。

テクノロジー株の下落が最近の相場調整の主因となっているため、物色動向が注目されます。6/26(金)にはAIデータセンター投資で恩恵を受けていた銘柄が売られ、これまで売り込まれてきたハイパースケーラーのうち、マイクロソフト、メタ、アマゾンなどが反発しており、流れが変わる兆しも見られます。

経済指標では上記のほか、6/30(火)に6月コンファレンスボード消費者信頼感(前月の93.1から94.6に改善の予想)、7/1(水)に6月ADP雇用統計(前月比11.9万増の予想)、6月ISM製造業景気指数(前月の54.0から53.9に悪化の予想)、などの発表が予定されています。

企業イベントでは、ナイキ、コンステレーションブランズ、ゼネラルミルズなどの決算発表が予定されています。

〇最近のテクノロジー株の物色をどう解釈するか?

最近のテクノロジー株では図表3の通り、半導体メモリー株と半導体製造装置株の上昇が目立つと同時にハイパースケーラーの株価下落が目立っています。

AIインフラ投資の中でかつてのエヌビディアのAI半導体のように、半導体メモリーが最大のボトルネックとなって価格が上昇、半導体メモリー企業に莫大な利益をもたらしています。

一方、ハイパースケーラーは高くなったメモリーを購入しなければならないために株価が下落、また、このようなボトルネックを解消するためには設備投資が必要となることから半導体製造装置株が上昇していると、筆者は理解しています。

6/25(木)には、メモリー価格の上昇を理由に製品価格の引き上げを発表したアップルの株価が下落しましたが、同様の構図がAIデータセンター投資関連でも起こっていると推察しています。

さらに、このようなシビアなボトルネックが生じると、以下のような形でサプライチェーン全体への影響も懸念されます。

(1)半導体メモリーの価格上昇を転嫁すべく、ハイパースケーラーはAIサービスの利用価格を引き上げるのではないか

(2)仮に利用価格が引き上げられた場合、AIサービスを利用している企業は社員の利用に制限をかけるのではないか

(3)(2)のような動きが出ることで、AI利用の拡大ペースが従来の想定よりも鈍化するのではないか

これはリスクシナリオですが、このような経路になるとAI関連相場全体を揺るがしかねないため、注視していく必要があるでしょう。AI相場自体は中長期ではまだまだ続くと見られますが、短期的に「中間反落」的な動きにならないか警戒しています。

今週の5銘柄

今回はS&P500指数に新規採用となった銘柄をご紹介いたします。S&P500指数は、3月末、6月末、9月末、12月末と年4回の銘柄入れ替えを行います。

3/23(月)には、バーティブ・ホールディングス、ルメンタムホールディングス、コヒレント、エコスターの4銘柄、6/22(月)にはマーベルテクノロジー、フレクスの2銘柄が新規採用となっています。

新規採用となるのは、業績が拡大して株価が上昇、時価総額が拡大して、市場での重要性が増した銘柄となる傾向があります。衛星通信関連のエコスターを除いてAIデータセンター投資から恩恵を受けている銘柄です。AI関連株の株価は足もと利食い優勢で、1ヵ月くらいは調整が続く可能性が高いため、株価調整の有無や業績動向を確認しながら、慎重に検討する必要があります。

上記の6銘柄から、マーベルテクノロジーグループ(MRVL)、フレクス(FLEX)、バーティブ・ホールディングス(VRT)、ルメンタム ホールディングス(LITE)、コヒレント(COHR)を選んでご紹介いたします。

図表3 テクノロジー株の物色動向

※BloombergデータをもとにSBI証券が作成

図表4 今週の5銘柄の投資指標

注:予想PERは今期予想EPSに基づいて計算しています。
※BloombergデータをもとにSBI証券が作成

今週の注目銘柄

取引 チャート 銘柄 株価
(6/26)
予想PER
(倍)
ポイント
買付チャートマーベルテクノロジーグループ(MRVL)266.77ドル66.0

【AIインフラ半導体で急速に台頭】

・ネットワーキングとストレージ関連の半導体に特化した半導体企業。AI半導体の周辺で使われる光接続、スイッチ、ストレージの制御などの半導体が伸びています。データ高速転送技術に強くエヌビディアにも技術を提供しています。6/22(月)にS&P500指数に組み入れられました。

・データセンター向け売上は2026年1月期に前年比46%伸びましたが、今期は同50%、来期は同55%増と伸びが加速する見通しを示しています。

買付チャートフレクス(FLEX)146.70ドル33.0

【EMS大手、AIインフラが急拡大】

・米国最大のEMS(電子機器製造受託サービス)。世界約30ヵ国に100以上の拠点を有します。2026年3月期の地域別売上構成比は、メキシコ25%、米国19%、中国16%、マレーシア11%、ブラジル6%、ハンガリー5%、その他18%。6/22(月)にS&P500指数に組み入れられました。

・2026年3月期に売上の24%を占めるクラウド&パワー・インフラストラクチャ部門の売上が前期に前年比38%増、今期に同65~75%増となる見通しで(会社ガイダンス)、業績拡大をけん引しています。

買付チャートバーティブ・ホールディングス(VRT)303.95ドル47.0

【無停電電源装置や冷却装置など】

・データセンターなどの無停電電源装置や冷却装置のメーカーです。業界初のコンピュータルーム用空調設備を製造したリーバート社が源流で、2016年にエマソンエレクトリック社から分離しました。AIデータセンター向けに電源装置や冷却装置などを組み込んだプレハブシステム(「Vertiv OneCore」)への需要が好調です。

・1-3月期の決算発表では、4-6月期の業績ガイダンスが市場予想をやや下回りましたが、通期の売上、EPSを引き上げて、市場予想を上回りました。

買付チャートルメンタム ホールディングス(LITE)816.98ドル100.1

【光通信の部品メーカー】

・光学部品メーカーです。2015年に通信ソリューションを提供するビアビ・ソリューションズ(旧JDSユニフェーズ)から独立しました。データセンターや通信事業者向けのオプティカル製品の売上構成が高いと見られます。AIデータセンター内で高速の光通信の需要が拡大していることから、業績が大幅に伸びています。

・1-3月期決算は、データセンター向けがけん引して売上が前年同期比90%増、調整後EPSが同4.2倍と非常に好調でした。

買付チャートコヒレント(COHR)380.56ドル69.7

【光通信の部品メーカー】

・光学部品メーカーです。光学部品のほか、光通信システム、産業用高出力レーザーなどを手掛けます。2025年6月期の売上構成比は、データセンター&コミュニケーションが65%、インダストリアルが35%です。エヌビディアとCPO(Co-Packaged-Optics、半導体チップと光部品を同一基板上に収める技術)に取り組んでいます。

・1-3月期決算は、売上が前年同期比21%増、EPSが同55%増と好調でした。ルメンタムほど伸びが高くないのは、データセンター向けの売上構成比がルメンタムほど高くないことが一因とみられます。

注:予想PERはBloomberg集計のコンセンサス予想EPSによります。使用した予想EPSの決算期は、マーベルテクノロジーが2027年1月期、フレクスが2027年3月期、バーティブ・ホールディングスが2026年12月期、ルメンタムホールディングス、コヒレントが2027年6月期です。
※会社資料、BloombergデータをもとにSBI証券が作成

主要イベントの予定

  経済指標・イベント 企業決算・イベント
29(月) ・日本鉱工業生産(5月)
・中国製造業・非製造業PMI(6月)
 
30(火) ・日本日銀短観(4-6月期)
・S&PコタリティCS住宅価格(4月)
・米コンファレンスボード消費者信頼感(6月)
・米求人労働異動調査(5月)
ナイキ、コンステレーションブランズ
7月
1(水)
・米チャレンジャー人員削減(6月)
・米ADP雇用統計(6月)
・米ISM製造業景気指数(6月)
ゼネラルミルズ
2(木) ・米雇用統計(6月)
・米新規失業保険申請件数(6月27日に終わる週)
・米製造業受注(5月)
 
3(金) 米国市場休場(独立記念日)  
6(月) ・米ISM非製造業景気指数(6月)  
7(火) ・米貿易統計(5月)
・米7年国債入札
 
8(水) ・FOMC議事要旨(6月16日、17日開催分)
・米10年国債入札
 
9(木) ・米新規失業保険申請件数(7月4日に終わる週)
・米中古住宅販売件数(6月)
・米30年国債入札
ペプシコ
10(金)   デルタ航空

注:日付は現地時間によります。(E)はBloombergによる予想を示します。企業決算の赤字でのハイライトは、当社顧客保有人数の1~30位、青字のハイライトは31~50位を示します。
※Bloombergデータ、各種報道をもとにSBI証券が作成

※本ページでご紹介する個別銘柄及び各情報は、投資の勧誘や個別銘柄の売買を推奨するものではありません。

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