2019年は、米中貿易摩擦の影響に振り回された1年でした。最も象徴的な出来事は、1月17日に日本電産が19/3期予想を増収・営業増益計画から一転、減収・営業減益予想に下方修正したことです。同社は下方修正の理由として、米中貿易摩擦の激化により、中国のみならず世界全体に深刻な影響を及ぼし、客先での需要減や在庫調整が進行していることを挙げていました。その後、多くの電機メーカーが同様な理由により、相次いで19/3期業績予想の下方修正を行い、20/3期に入っても半導体・電子部品、半導体設備投資・FA関連など、幅広い領域でマイナス影響が続きました。一方、明るい話題としては、年後半にかけて在庫調整の進展を示唆するデータが増えてきたこと、次世代通信規格「5G」や次世代EUV（Extreme Ultra-Violet : 極端紫外線)露光技術などに関連する需要が立ち上がってきたこと、中国での基礎研究分野向けのハイエンド分析機器の堅調な需要が継続していたこと、などが挙げられます。

2020年は、世界の自動車販売や工場の自動化投資（FA）の回復が遅れることがダウンサイドリスクですが、データセンタ、5G関連製品（端末、基地局、テスターなど）の需要拡大が期待できることや、サプライチェーンにおける在庫調整が進展しているため、半導体・電子部品市場は19年対比では回復が見込まれます。世界の半導体市場（金額ベース）は、2019年が前年比約13％減に対し、2020年は同+7％増に回復をSBI証券では予想しています。半導体設備投資も、20年はメモリーメーカーの投資再開に伴い回復が見込まれます。また、ロジック向けを中心に、EUV関連投資の拡大が期待されます。

注目テーマとしては、スマホの高機能化（5G、カメラ多眼化、折り畳み可能ディスプレイ）、自動車の自動運転やエレクトリフィケーション（電動化）への取り組み加速、次世代ゲーム（プレイステーション5）の登場、薄くて軽い「モダンPC」の普及増、AIやIoTの社会実装の進展、ホームネットワーク（つながる家電）による「家のスマート化」の進展、などが挙げられます。米中貿易摩擦の影響が緩和されるかを予測することは困難ですが、こうした「新しい波」に乗れるかどうかが、電機メーカー各社の将来を見通すうえでのカギを握ると考えられます。