コロナ禍の影響を大きく受けた激動の1年となった。コロナ禍によるインバウンドの消滅と巣籠りの影響により、個別企業の競争力や経営努力よりも、業態により明暗が分かれた。また、店舗立地についても、都心の駅前立地よりも、地方・郊外・住宅立地が選好されるなどの変化があった。小売では、スーパーマーケット、ドラッグストア、ホームセンター、ディスカウントストアなどを展開している企業に追い風が吹いた。一方で、コロナ禍は百貨店、アパレル、外食などには逆風となった。レジャーでは、家庭用ゲームソフト、公営競技などでポジティブな影響があった一方で、テーマパーク、ホテル、スポーツクラブ、ゲームセンター、カラオケなどでネガティブな影響を受けた。

コロナ禍がいつまで続き、いつGo Toキャンペーンが再開されるか、東京オリンピックが開催されるか、などがポイントとなろう。旅行・宿泊・飲食などを展開している多くの企業で、コロナ禍に耐えていく体力が残り少なくなっている。コロナ禍が長引き、支援が途絶えると、倒産する企業も増加してこよう。深刻な景気後退に見舞われる可能性もあり、小売業界ではデフレ型の企業が脚光を浴びる年になるのではないかとみている。また、コロナ禍の特需を受けてきた業態の中では、一年が経過すると、特需の恩恵を受けただけの企業が脱落し、二極化が明確になるのではないかとみている。一方、レジャー関連では、コロナ禍が収束に向かうと、我慢した反動増が見込めよう。引き続きアウトドア関連などが人気を博するのではないかとみている。

仮に、コロナ禍が完全に終息したとしても、新たな生活様式が定着しており、もはやコロナ前に戻ることはない。一度ECに移行してしまうと、利便性を感じた消費者はECを使い続けるであろうし、テレワークも働き方改革の進展で定着、飲みニケーションが廃れていくのは避けられない。小売・レジャー関連の企業は、新常態(ニューノーマル)への適応力があるかどうかが、生き残っていけるのか、成長力を維持、高めていけるのかを左右しよう。各企業は、店舗からECへ、都心・駅前立地から郊外・住宅立地へ、夜の業態から昼の業態へなど、販売手法、店舗立地、業態などを変えていく必要に迫られている。新常態に適応するためのノウハウ、資金力などを持ち合わせていない企業は脱落していこう。