iDeCoとは

iDeCoのメリット・デメリット

何事も、新しいことを始めるときにはメリットだけでなく、デメリットも知っておきたいですよね。
お金に関わることなら、なおさらではないでしょうか。そこでiDeCoの気になるポイントを分かりやすく解説いたします。

どんなメリットや気をつけておくべき事があるのかをしっかりと把握して、iDeCoをフル活用しましょう!

はじめたほうがお得?!

iDeCoのメリット

iDeCoは“お得な制度”と聞いた事はあるけれど実際どんなところがお得なの?
と疑問に思われている方のためにiDeCoのメリットをご紹介します。

メリット1

効率良く資産形成ができる

通常、運用をして利益が出た場合、利益に対して20.315%の税金が引かれますが、
iDeCoでは運用益が非課税になるため、効率よく資産を増やしていく事ができます!

メリット2

節税メリットを受けられる

拠出する金額が、全額、所得控除の対象になります。
また運用した資金を受け取る時にも、退職所得控除や公的年金等控除の対象になるなど、
iDeCoには節税ポイントがたくさんあります。

メリット3

老後に向けた準備ができる

近年の年金制度の実情を踏まえると、
老後のために自分でしっかりと運用して年金を作っていかなければいけない時代になってきています。
iDeCoは一定額を積み立てていく制度であり、また引き出しは原則60歳以降からのため、
将来に備えた資産形成に向いている制度と言えます。

夫婦2人の老後の生活費のイメージ

毎月約15万円も不足するケースも!!

こんな不安、
お持ちじゃないですか?

iDeCoを始めたいけど、気になるポイント

iDeCoのデメリットはないの?どんなことに気をつけたらいいの?
という不安をお持ちの方のために、iDeCoの気になるポイントを解説いたします。

ポイント1

原則60歳まで
引き出す事ができないのが不安

iDeCoはもともと、皆さんの老後を支援するための制度です。

公的年金が一定の年齢にならないと受給する事ができないのと同じように、iDeCoで積み立てた資産は原則60歳まで現金として引き出す事ができません。すぐに引き出せるお金だとついついあてにしてしまいますが、iDeCoなら将来の自分のためにしっかり積み立てしていくことができるのです。

万が一本人が障害を負った場合、年金か一時金のどちらかで受け取る事ができます。また、お亡くなりになった場合でも遺族が一時金としてその時の時価評価額で受け取る事ができます。

ポイント2

手数料を払っても
メリットがある制度なの?

iDeCoの口座を開設して掛金を拠出する場合、実施者である「国民年金基金連合会」に加入時の手数料として2,829円支払う必要があります。その後は口座管理手数料として「国民年金基金連合会」に105円、「事務委託先金融機関(資産管理サービス信託銀行)」に66円、「運営管理機関」に支払う手数料が毎月かかります。

金融機関によってはその他に運営管理手数料がかかる場合もありますが、SBI証券のiDeCoでは年金資産にかかわらず、どなたでも無料です。手数料はお客さま負担にはなりますが、掛金の全額所得控除による税制優遇や運用益が非課税になることなどを合わせて考えるとメリットが大きいと考えられます。

また、第三号被保険者の専業主婦(夫)の方の場合、所得控除のメリットはありませんが、積立貯蓄として利用できる点や運用益が非課税となる点などから、iDeCoを活用することで老後に向けて効率よく資産形成ができます。

ポイント3

投資初心者なので、
運用商品を選ぶ自信がない

「投資はした事がないから怖い・・・」という方も多くいらっしゃるかもしれません。

iDeCoは長期的に積立投資をするため、相場変動に左右されにくい運用が期待できることから、投資初心者の方にもピッタリの制度と言えます。

SBI証券のiDeCoは専用サイト上で残高の管理ができ、お客さまご自身のリスク許容度に応じて掛金の配分設定、運用商品の変更をいつでも、何度でも行うことができます。

いきなり投資をするのは不安、という方はまずは元本割れしない定期預金等の運用商品でiDeCoをはじめて、節税効果を受けることもできます。

iDeCoは過去分の掛金を遡って拠出することができないので、「あの時入っておけば多く積立できたのに」と後悔しないためにも、まずははじめることが大切です。

ポイント4

掛金を払えなくなったら
どうすればいいの?

iDeCoは急に掛金の見直しが必要になっても、柔軟に対応できる制度が整っています。

ずっと同じ掛金を支払うか悩まれる方も多いですが、「加入者掛金額変更届」を提出して年に一度(1月から12月まで)掛金の金額を変更する事ができます。

また、万が一掛金が払えなくなってしまった場合は「加入者資格喪失書」を提出して、一時的に掛金の支払いを止める事もできます。