【第10回】 40代DINKSは、老後を見据えた夫婦のライフプランを考えよう

Double Income（夫婦2人の収入）、No Kids（子どもがいない）の頭文字を取った言葉「DINKs」。
40代になると、老後の生活をどう過ごすか気になる方も多いようです。子どものいない40代DINKS夫婦の場合は、特に老後、お互いをどのように支え合うのかを考えておく必要があります。

老後はゆとりある生活を送りたいと、たくさんの方が願っているはず。公益財団法人生命保険文化センターの「令和元年度生活保障に関する調査（速報版）」によると、夫婦2人での老後に必要な最低日常生活費の平均は月に22万1,000円、ゆとりある老後生活に必要な費用は36万1,000円です。調査を見ると、調査に答えた人のうち15.6％がゆとりある老後の生活費には50万円以上必要だと考えています。夫婦のライフスタイルによって老後に必要だと考える資金に差があることが分かります。

では、公的年金はいくらもらえるのかを考えてみましょう。厚生労働省が発表した「令和2年度厚生年金保険・国民年金事業の概況」によれば、年金受給額の月額平均は次のとおりです。

●基礎年金の国民年金のみ：5万5,464円
●厚生年金受給額月額（会社員等が受け取る）：男女平均14万6,145円
（男性16万4,742円、女性10万3,808円）

厚生年金受給額月額に男女差があるのは、結婚による退職や、その後にパート勤務として家計を切り盛りするなど、就労環境が変化する女性が多いと想定され、その結果として男性と収入差が生じることに起因します。しかし、現在はライフスタイルの変化によって結婚後も正社員で仕事を続ける女性が増えています。今後、現在のDINKS夫婦の場合は厚生年金受給額の平均額を単純に2倍して約30万円貰えるようになるかもしれません。

このような背景から、DINKS夫婦は2人とも定年まで正社員として働けば、老後はゆとりある生活が送れると安心する方もいるかもしれません。しかし、DINKS夫婦の場合、老後はお互いを支え合わなければならないため、今後のライフプランをより真剣に考えるほうがよさそうです。特に以下の項目についてはよく考えましょう。

●老後に住む家をどうするか

老後にどこに住むのかをあらかじめ考えておくことは重要です。高齢者用のマンションや施設に入ることを前提に賃貸で住み続ける方、家賃を払い続けるよりマイホームを購入しようと考える方もいます。

高齢者用のマンションや施設は入居するまで何年も待つケースもありますし、入居には予想以上の資金が必要になる場合もあるので、あらかじめよく調べておくことが肝心です。何歳くらいになったら入居するのかを考え、それまでに必要資金を貯めるようにしましょう。

マイホームを購入するなら老後に住み続けられる環境を選ぶほか、住宅ローンの頭金や支払期間をどうするかよく考えなければなりません。特に退職金で住宅ローンを完済する予定の人は、完済後の老後生活で資金が不足しないように返済計画を考えます。また、持ち家の場合は家の修繕費用を別途準備しておくことも忘れないようにしてください。

●老後生活のサポート費用は十分か
現役時代並みの所得者については介護保険利用料の自己負担率が3割となっています。3割負担となる目安は、2人以上の世帯で年金収入とその他の合計所得を合わせて463万円以上です。年金額が多いDINKS夫婦は上限を超え、介護サービス利用料の負担が大きくなる場合もありそうです。

さらに、子どもがいない分、介護保険外サービスにかかる費用や老後の生活サポートにかかるお金も多めに見積もる必要があるかもしれません。

●医療や保険の見直しは必要か
40代は健康上の不安がでてくる年代でもあります。病気や怪我に対する備えは十分なのかをよく確認しておきましょう。高額療養費制度など、自治体などでさまざまな補助金や手当が出る場合もありますので、あらかじめ確認しておくとよいでしょう。

また、現在加入している保険の保障内容がご自身のニーズにマッチしているものなのかも確認する必要があります。歳を重ねるに連れ、必要になる保障も変化するものです。それに加えて、医療の進歩によって日帰り入院や短期入院が増えています。不要な保障をなくしつつ、特約や新規保険加入などで必要な保障を増やし、万一のときに備えることが大切です。

これらに必要となる資金はどの程度なのか今後どのくらいの蓄えをすればいいのかを把握するためにも、ライフプランをしっかり立てておくことが大切です。

それでは、老後に向けた資産形成をどのように考えたらよいのでしょうか。上述したようにDINKS夫婦の場合はお互いの支え合いが必須です。そのため、2人で話し合って老後資金を積み立てる必要があります。預貯金や外貨預金、国内外の債券、投資信託、個人型年金保険などを活用して老後資金を積み立て、備えることが大切です。
掛金が全額所得控除になるiDeCoの活用も積極的に考えましょう。
iDeCoは老後資金の積み立てを目的とした税制優遇制度のひとつです。運用益は非課税になりますし、一時金や年金として受け取るときにも一定金額まで控除の対象になります。早めに始めれば、その分時間を味方につけて資産形成を行うことができます。但し、お勤め先の企業年金制度によってはiDeCoに加入できない場合もありますし、掛金の上限額も異なります。夫婦でよく話し合ったうえで、iDeCoを活用しながら老後資金を形成することを検討してみてはいかがでしょうか。

老後になって、いきなり現役時代の生活レベルを落とすのは難しいと言われています。特にDINKS夫婦はお互いに働いているので自由になるお金が多い分、その傾向が強いかもしれません。そのため今のうちに生活費を抑えつつ、老後に向けた資産形成を行うことも大切です。ライフプランを立て、どのようにお金のことを考えるかを夫婦で話し合い、同じ目標に向けて行動しましょう。

人生100年時代、効率的に老後資産を形成するには、預貯金だけでなく、「お金をふやす」という視点も必要です。その一助としてiDeCoを活用してみてはいかがでしょうか。