iDeCo（イデコ）を勧められたけど、「とりあえず加入」で本当に大丈夫？

今ドキの現役世代は、公的年金の先細りなどの不安があるため、老後の資金についてしっかり考えておかなくてはなりません。定期預金や個人年金保険など、老後資金を貯めるためのさまざまな手段がある中で、節税メリットが大きいと言われているiDeCo（イデコ）を検討している方もいらっしゃるのではないでしょうか。
iDeCoの節税メリットをしっかり受けられるよう、いくつかの注意点に気をつけながら、iDeCoを活用していきましょう！

一定額以上の収入がある人ならば、一般的にiDeCoを利用するメリットは大きいと言えます。
iDeCo（個人型確定拠出年金）は、原則20～60歳の間に毎月一定額を積み立てて、ご自身で選んだ運用商品で運用して、60歳以降に受け取る制度です。運用商品は定期預金や投資信託などがあり、金融機関によってラインナップが異なります。

iDeCoで積み立てる掛金は全て所得控除の対象となり、所得税や住民税を軽減できるため、普通に銀行に預金する場合と比較しておトクと言えます。
さらに、通常の投資では運用益に対して20.315％の税金がかかりますが、iDeCoではこれが全額非課税になり、60歳以降に受け取る際も税制面で優遇があります。
運用の際に投資信託を選ぶと、大きく値上がりした場合に節税メリットが大きくなりますし、もし元本割れのリスクが不安という場合は定期預金などの元本確保型商品で運用することも可能です。
老後資金を準備する手段としては個人年金保険もありますが、どんなに保険料を支払っても生命保険料控除は所得税で最大4万円、住民税で最大2万8,000円までしか適用されません。それに対して、iDeCoでは積み立てた全額が控除されます。このため、個人年金保険を利用するよりも、節税メリットは大きいと言えるでしょう。
なお、注意すべきはiDeCoの「所得控除」のメリットを100％受けられないケースがあるという点。
iDeCoは課税所得の計算に影響するため、「その他の控除」を受けられる制度と併用する際には、上限金額等をきちんと確認する必要があります。
「その他の控除」には、住宅ローン控除、ふるさと納税、医療費控除、生命保険料控除、地震保険料控除などがこれにあたりますので、併用をされる場合はしっかり確認しましょう。

厚生年金を払っている会社員・公務員の方の扶養に入っている配偶者の方（専業主婦（夫））の場合、iDeCoによる所得控除のメリットは受けられません。しかし、iDeCoで得た運用益は非課税になり、受取までは何度でも自由に運用商品を変更できるので、NISAやつみたてNISAと比べても長期投資に向いていると言えます。
ただし、その際に注意が必要なのは、元本確保型の商品を選ぶと手数料で元本割れしてしまう可能性があることです。iDeCoを利用すると、初期費用として加入手数料が2,829円必要になります。加えて金融機関によっては一定額の手数料が毎月かかります（SBI証券は金融機関が受け取る手数料は0円です。）。
利率が極めて低い元本確保型の定期預金で運用した場合、利息を手数料が上回ってしまうことが多いため、運用益が非課税になるというメリットを活かすためには、投資信託での運用がおすすめです。

また、パートで働いている方の場合、iDeCoを使ったお得な裏技もあります。
扶養の枠内で働いている主婦（夫）の方の場合、所得税を払う必要のない「103万の壁」を意識されている方も多いかと思いますが、上手に利用すると年収が103万円を超えても所得税がかかりません。
iDeCoの掛金は全額が所得控除の対象となり、課税所得を減らせます。ただし、社会保険料の対象となる「130万の壁」も意識する必要があるので、掛金額の上限は月額23,000円ですが、月額22,000円、年間で26万4,000円まで収入を増やし、その分をiDeCoで運用することで、扶養の条件を維持し、社会保険料の負担も増えることなく、増やした収入で将来に備えることができます。
ただし、103万円を超えたら夫（妻）の会社からの家族手当がもらえなくなったり、パート先によっては年収約106万円超えで社会保険に加入が必要になったりするなど、一部例外もありますので、ご自身の状況を十分にご確認ください。

iDeCoの節税効果に飛びついて「とりあえず加入」する前に、自分の状況と照らし合わせて具体的にどのようなメリットがあるのかを把握しておくことが大切です。
多くの現役世代にとって、老後に向けての資産形成は重要な課題です。豊かな老後を迎えるために、自分に合ったiDeCoの活用法を知り、賢く老後資金を準備しましょう。