今話題の「金融リテラシー」とiDeCoの関係とは！？

2022年4月、成年年齢が18歳に引き下げられ、高校の家庭科で金融教育の授業が始まりました。近年は特殊詐欺の手口も多様化し、金融トラブルも年々増えています。
リテラシーという言葉の元の意味は、文字を読んだり、書いたりする能力という意味ですが、現在は「ある分野に関する知識や能力を活用する力」という意味で使われ、金融リテラシーはお金に関する知識や判断力ということになります。金融リテラシーや金融経済教育については、国際的な会合であるG20などでも何度か取り上げられるなど注目が高まっており、日本だけでなく世界的に重要な課題となっています。
金融庁の金融教育サイトはとても分かりやすい資料がたくさんありますので、参考にしてみるのもよいかもしれませんね！
中学生・高校生向けの資料の中には、以下のように記載があります。

✓ 家計管理がしっかりしている
✓ 計画を立ててお金を準備しているので、やりたいことを実現しやすい
✓ 緊急時の備えがあるので、危機（自身のケガや病気、不景気による収入減など）に強い
✓ 詐欺や多重債務などの金融トラブルにあうことが少ないい
✓ 経済的に自立し、より良い暮らしを送ることができる

金融広報中央委員会が公表している「金融リテラシー調査2022年」のデータによると、都道府県別の正答率1位は、島根県と奈良県で同率、3位は香川県です。
この金融リテラシー調査は、「金融知識・判断力」に関する正誤問題と「行動特性・考え方等」といった金融リテラシーにかかる 53 問で構成され、3年に1度実施されています。金融広報中央委員会ホームページ「知るぽると」には、この金融リテラシー調査の中から5つの設問によるミニクイズもあるので、ぜひ挑戦してみましょう♪クイズはこちら

都道府県の正答率上位

適切な家計管理や健全な資産形成を行うためには、若いうちから、継続的な教育を通じて金融リテラシーを高めていく必要があります。金融リテラシー調査でも「金融教育を受けた」と認識している人の方が、正答率が高い結果になっています。
ただし、「金融教育を受けた」と認識している若い世代（29歳以下）の中で、自己評価は高いが正答率が低い（ギャップがある）という方が、30歳以上の世代と比べて多く、その層は金融トラブル経験者の割合が高いという結果も出ていますので、自己の知識に対する過信にはご注意です！

2022年6月、香川県は、人口に対してiDeCo加入者が多く、さらに金融リテラシーも高い、というニュースが話題になりました。上記の金融リテラシー調査でも香川県は3位ですし、国民年金基金連合会が公表しているiDeCo概況の地域別加入者等の分布でも香川県は1位となっています。

【iDeCo】地域別加入者、運用指図者

今はじぶんで資産形成を考えていかなければならない時代で、動画やSNS等の普及もあり、ご自身で調べることが容易になっています。
最初は将来に対する漠然とした不安があり、色々調べる過程で金融リテラシーが高まり、iDeCoに加入するメリットを見出して始められた方もいらっしゃると思います。ですがその逆で、まずはNISAやiDeCoを始めてみたけれども、制度や運用商品の特色、運用によるリスクリターンについて少しずつ理解が深まることで金融リテラシーが徐々に高まっていくという方もたくさんいらっしゃいます。
金融リテラシーと、税制メリットが大きく長期的な資産形成に欠かせないiDeCoは切っても切れない、相即不離の関係なわけです。

これからiDeCoを始める方も、すでに始めている方も、iDeCoを通じて金融リテラシーが向上することを願い、みなさまの将来のための資産形成を、SBI証券は応援しています！