積立時:所得税・住民税が軽減されます 運用時:運用益も税金が0円に 受取り時:受取りも税金が軽減されます

iDeCoイデコとは?

iDeCoイデコとは、将来にそなえて自分で作る
私的年金の制度のこと。

個人型確定拠出年金 iDeCo(イデコ)では、自分で拠出した掛金を60歳になるまで自分自身で運用し、原則60歳以降に老齢給付金として受け取ります。

節税しながら資産形成ができ、月額5,000円と少額からでもはじめられるので、投資経験がない方にも将来のお金の準備をする方法としておすすめの制度です。

全国のiDeCo加入者数

全国のイデコ加入者数推移グラフ

出所:運営管理機関連絡協議会
確定拠出年金統計資料(2002年3月末~2020年3月末)

iDeCoイデコの3つのメリット

① 積立時

所得税・住民税が軽減されます

② 運用時

運用益も税金が0円に

③ 受取り時

受取り時も税金が軽減されます

例えば…年収500万円の会社員の方なら

1年で約55,800円も所得税額・住民税額が少なくなります!

※ 課税所得の計算において、住宅ローン控除や各種保険料控除などを考慮していません。

SBI証券のiDeCoイデコ
選ばれる3つの理由

\安心の実績/

10年を超える運営実績!

加入者数No.1※1

\手数料が無料/

運営管理手数料が無料!

口座開設手数料運営管理手数料0※2

\様々な投資ニーズにお応え!/

低コストインデックスもアクティブも!

多様な商品
ラインナップ

  • ※1 2020年10月 SBI証券調べ。
  • ※2 運営管理手数料以外に、国民年金基金連合会等への手数料がかかります。

iDeCoイデコについてさらに詳しく

iDeCoイデコのしくみ
~口座開設から受け取りまで~

  • 1

    口座開設手続き

  • 2

    ID・パスワード受け取り

  • 3

    運用開始

  • 4

    資産受取

iDeCoイデコ 商品の選び方

商品選びに迷ったら、まずはこちら

iDeCoイデコ(個人型確定拠出年金)に関する
お問い合わせ

SBI証券iDeCo(個人型確定拠出年金)
サポートデスク

固定電話0120-581-214

携帯03-5562-7560

ガイダンス内容

※ダイヤル回線の方は、お電話がつながり次第、トーンボタンまたは*ボタンを押し、トーン信号に切り換えてご利用ください。

1番

iDeCo(個人型確定拠出年金)の新規お申し込みに関するお問い合わせ

2番

iDeCo(個人型確定拠出年金)のその他のお問い合わせ

  • ※平日および土曜日、日曜日(年末年始、祝日を除く)8:00~17:00
  • ※土曜日、日曜日は新規加入のお問い合せのみ承ります。
  • ※給付のご請求、掛金の還付、Webサイトでの運用指図や操作の方法、IDおよびパスワードの再交付、個人別管理資産の残高等については、SBIベネフィット・システムズ0120-652-401(つながらない場合は03-6435-5522)へ月曜日~土曜日10:30~16:30にお問い合わせください。
    なお、土曜日は加入者サイトに関するお問い合わせのみ承ります。
  • ※オペレータが対応するダイヤルにつきましては、サービス向上などのため、通話内容を録音させていただきます。
  • ※インターネット取引の匿名性に配慮し、口座名義人ご本人様以外の方(ご家族の方を含む)の口座のご利用、ならびに個別のお取引に関するお問い合わせはお断りさせていただきます。

ご注意事項

<投資信託に関するご注意事項>

  • 投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
  • 投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客さまが実質的に負担する信託報酬を算出しております(投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります)。
  • ご投資にあたっては、商品概要や目論見書(目論見書補完書面)をよくお読みください。

<その他のご注意事項>

  • 確定拠出年金運営管理機関であるSBI証券は、お客さま(加入者等)に対して特定の商品への投資について指図を行うこと、または指図を行わないことを勧めるものではありません。
  • 掲載されている各コンテンツは、情報の提供を目的としており、投資その他の行動を勧誘する目的で作成したものではありません。
  • 投資対象、投資機会の選択などの投資に係る最終決定は、お客さまご自身の判断でなさるようにお願いいたします。