2024年の株式市場は日本の自動車株にとってジェットコースター相場となった。年初から最初の3-4ヶ月は急速な上昇相場で、トヨタやホンダなど上場来高値を更新した。多くの企業は 2024年3月期決算が最高益更新となり、米国販売が想定以上に堅調、値上げの浸透や大幅な円安によるプラス材料が加わった。これに伴い増配や積極的な自己株取得が実施され、政策保有株の大量売却も株価にプラスに働いた。がその後様相が一転する。4月新年度入りから夏場にかけて、ほぼ一貫して相場は下落。トヨタの挽回生産が遅れに遅れ、中国景気の更なる悪化があり、夏場から米国販売が更に激化、台数増でも販促費の大幅上昇が打ち消し、中間決算以降、下方修正が相次いだ。結局12月に入っての株価水準は、多くの自動車会社で年初の水準に逆戻り、ないしはそれを下回る、という状況となった。

2025年はトランプ大統領の再任、これに伴うイーロン・マスク氏の政権入り、この2人が米国の今後を大きく変えるのか、この状況に、トヨタや他の日系自動車メーカーはどのように対応するのか、ここが肝となろう。トランプ次期大統領は選挙キャンペーン中から関税の大幅引き上げを訴え、IRAによるBEVへの$7,500補助金を撤廃、他の環境対策も大幅に緩和する方針だ。またイーロン・マスク氏が商業化しようとしている自動運転タクシーがらみの規制撤廃も視野に入る。足元BEV販売は中国を除いて、ほぼ全世界で減速しているが、マスク氏は気に掛ける様子もなく、テスラのCyber Cab本格商業化を狙う。トランプ氏とマスク氏による自動車市場の大革命、“T&M Revolution”、さてこれに日系企業はどのように対抗していくのか。

ほぼ1年にわたって減産が続いたトヨタだが、いよいよ2024年末から挽回生産が始まった。大量の受注残を抱え作れば売れる状況のトヨタ、米国でもHEVが快走を続ける。中国やタイなど懸念材料もあるが、全世界での生産は1,000万台を超え過去最高を更新すると予想。米国でのIRA撤廃はHEV販売を加速させる可能性が高く、2024年後半に失速したトヨタに連敗の文字は無かろう。スズキは2024年度途中で増額修正した唯一の日系メーカーだが、インドでの順調な販売増により、引き続き好調な決算が続こう。ホンダは回復途上にあった四輪車の利益が足元停滞気味、BEVと電池への投資が重くやや失速気味。日産は非常に厳しい局面が続く。大リストラに加え、提携相手の模索を始めているとも報道され、ゴーン時代が始まった1998年を彷彿させる状況。メキシコ生産も多く、再編第2幕は不可避か。

2024/12/13時点