一般的に株式リターンを追求する為には、リスクテイクが鍵になるものの、多くの投資家はリスク環境の把握やそれを意識した投資戦略に対して積極的ではない。留意されたいのが、株式相場が大きく変化する過程で、物色転換が高いボラティリティに繋がる局面だ。この際に、リスクヘッジを検討している・していない場合では、最終的な運用損益が大きく異なるであろう。代表的なリスクヘッジ方法には、ポートフォリオの高・低ベータのコントロールがあるが、それ以外にも、バリュー・グロース、モーメンタム・リバーサル等の対極的な特徴を組み合わせることで変動リスクを抑制する方法がある。足元の投資環境では、時価総額帯別の値動きが顕著であることから、大型、中型、小型株をバランスよく保有する戦略をお勧めしたい。

25年1月からは、トランプ政権が発足され、新たに投資テーマがでてくる。マーケットの流れに追随するのも良いが、異なる時価総額帯への分散投資は是非取り入れたい。この意味で、株式市場全体から出遅れた東証グロース市場は分散効果をもたらす良き対象かもしれない。

国内の金利や物価の上昇、人手不足等が顕在化する時代では、企業の長期的なソフト面からの経営戦略が重要になる。グローバルに分断や地政学リスクもがあるなか、従来通りの低コスト化をハード面から投資するだけでは立ち行かなくなるだろう。経営資源は、ソフト資産重視にシフトさせていく過渡期にあるのではないだろうか。例えば、優秀な人材確保にどれだけの戦略と投資をしてきたのか、自社製品やサービスの付加価値を高める為の研究開発が進んでいるか、これからの長期投資に新たに必要になってくる目線だと考える。このような角度から、経営の舵をきる優良ガバナンス（G）や社会（S）企業を探していきたい。

コーポレートガバナンス・コードが導入されてから、日本企業のガバナンスは大きく変化した。10年前に比較すると、定量分析でのガバナンス個別要素と株価パフォーマンスに関係性が観測されるようになり、変革が投資テーマになり得るようになってきている。今後も、日本企業のガバナンス指標を投資判断に積極的に活用していきたい。